大建工業株式会社（大阪市北区、社長：億田正則）は、一般社団法人サステナブル経営推進機構（SuMPO）が管理運営するSuMPO環境ラベルプログラムにおいて、床材の主力製品を含む8製品にて、当社初となる第三者検証を実施し、EPDを取得しましたのでお知らせいたします。SuMPO EPD（旧エコリーフ）は、LCA（ライフサイクルアセスメント）手法を用いて、原材料調達から製造、物流、使用、廃棄、リサイクル※までの製品のライフサイクル全体を考えた環境情報を定量的に開示する制度の一つです。EPDの公開により、開示情報を元に、お客様が当社製品のライフサイクルにおける環境負荷を客観的に評価することが可能となります。
※今回の当社のEPD取得は、ライフサイクルのうち原材料調達から製造までとなります。


SuMPO EPDを取得した床材『コミュニケーションタフII DW』

SuMPO EPDマーク

【背景】
当社は、環境課題への長期的な取り組み姿勢と方針、目標を定めた「DAIKEN地球環境ビジョン2050」を2021年10月に策定し、「資源循環の推進」、「気候変動の緩和」、「自然との共生」の3方向から、温室効果ガス排出量の削減や廃棄物の再資源化、自然環境への負荷軽減などに取り組んでいます。
その一つとして、2024年3月からは、床材や室内ドア、収納など主要製品の一部で炭素貯蔵量を開示し、当社製品の環境貢献度の見える化を図りました。また、6月には、植物由来の原料を配合し、石油由来材料を約10%削減したWPC床材『バイオリーフ』シリーズを発売するなど、自然環境への負荷低減も推進しています。
一方で、昨今、カーボンニュートラルへの動きが加速するとともに、建材等における環境情報の開示ニーズも高まりをみせています。様々な環境配慮の取り組みを進めている当社では、これらニーズにもお応えするため、この度、『コミュニケーションタフ』シリーズや『トリニティ』などの床材主力製品において、第三者検証による信頼性の高い「SuMPO EPD」を取得しました。対象となる床材は、公共・商業施設や一般住宅に幅広くご採用いただいており、「SuMPO EPD登録製品」として定量的な環境情報を公開することで、お客様の環境問題に対する取り組みにも貢献することが可能となりました。
当社は今後も、社会課題を解決する製品開発に努めるとともに、各種製品の環境負荷に関する適切な情報開示も引き続き進めてまいります。

【SuMPO EPD取得製品】


【参考】
・大建工業WEBサイト　「SuMPO EPD」取得製品情報：https://www.daiken.jp/carbonstorage/sumpoepd/
・SuMPO環境ラベルプログラム　当社製品掲載ページ:https://ecoleaf-label.jp/organization/100
・SuMPO EPD公式ページ：https://ecoleaf-label.jp/